広告業界トレンド


2015年度日本の広告費は、新聞、雑誌、ラジオ、テレビは前年比マイナス、ネット広告は前年比110.2%と増加

出典:MarkeZine

概況

電通が発表した、2015年の日本の総広告費では、全体は6兆1710億円、前年比100.3%、4年連続増加。

インタ―ネット広告費が前年110.2%と伸びました。21業種中6業種、精密機器、事務用品、情報通信、エネルギー、食品、交通レジャー、が前年を上回りました。

一方で、マスコミ4媒体はテレビ98.8%、新聞93.8%、雑誌97.7%、ラジオ98.6%と衰退しています。

プロモーションメディアは99.1%とほぼ横ばいでしたが、その内で、屋外広告、POP、展示・映像は増加しました。

インターネット広告費が伸びた理由:運用型広告の伸び

すべての媒体の中で唯一伸びたインターネット広告費は(媒体費+製作費)1兆1594億円でした。媒体費が9194億円で前年比111.5%でした。製作費は2400億円で堂105.5%でした。

スマートホン向け広告市場の継続的拡大や、動画市場の急成長に加えて、「プログラマティック広告取引」(システムで自動的に効果のある媒体を選んで広告を出す仕組み)の浸透が進んだことも市場を伸ばしました。そして、運用型広告費(広告の最適化を自動的に即時に選ぶ広告手法:プログラムが自動的に行うのでプログラマティック広告取引と呼ばれる)は媒体費9194億円の内、6226億円で前年比121.9%と大きく伸びました。運用型広告は、

機器別ではモバイルが伸び、PCは成長が鈍化しました。SNS、動画ポータルメディアでの運用型広告が著しく伸び成長を支えました。検索連動型、ディスプレイ広告、動画広告ともにスマートホンが著しく伸びました

また、運用型広告の新しい市場として注目されたのが、限定された売り手と買い手が自動広告取引に参加する「プライベート・マーケットプレイス」(PMP)です。さらに、ユーザーの位置情報や地域情報、行動ログなどのデータを元にターゲティングを行う新しい広告配信モデルも続々と誕生しました。

枠売り広告は減少

枠売り広告はポータルサイトの中面(トップページを除く第2階層以下のページ)や1部のトップ面に加えて、SNSでも前年より減少しました。運用型広告が伸長したためです。ただし、コミュニケーション系アプリやキュレーション、専門特化型のメディアでは持続的な成長が見られました。個々でもスマートホンが伸びています。また動画市場は急伸しています。

製作費が伸長

インて―ネット広告の製作単価は低下しましたが、案件数が増えたことで総金額は伸びました。特に、モバイルアプリ、ウェブ動画、SNS連携ページなどの制作案件が急増しました。

「運用型広告」とは、膨大なデータを処理するプラットフォームにより、広告の最適化を自動的もしくは即時的に支援する広告手法のことです。検索連動広告や一部のアドネットワークが含まれるほか、DSP/アドエクスチェンジ/SSPなどがその典型例として挙げられます。なお、枠売り広告、タイアップ広告、アフィリエイト広告などは、運用型広告には含まれません。